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  • 【完全版】高血圧ビジネスの闇を暴く:1,000億円の利権と捏造された「新常識」

    はじめに:あなたが毎日飲んでいるその一錠、本当に必要ですか?

    こんにちはTENSAY世田谷の永田です

    日本の国民病とも言われる「高血圧」。

    70歳を超えると日本人の半数以上が血圧を下げる薬(高圧剤)を服用していると言われています。

    「健康診断で引っかかったから」「医者に勧められたから」

    そう言って、多くの人が「一生飲み続けるのが当たり前」という空気に飲み込まれています。

    しかし、今回、医療統計学の第一人者である大櫛陽一先生(東海大学名誉教授)が語った内容は、その「当たり前」を根底から覆す、あまりにも衝撃的なものでした。

    世界中で毎年30万件も発表される医学論文の中から、自分たちに都合の良いものだけをつまみ食いし、基準を操作し、さらにはデータを捏造してまで薬を売ろうとする巨大組織――通称「高血圧マフィア」。

    この記事では、「薬の売上ランキング」の裏側と、私たちが知らずに加担させられている「巨大な集金システム」の全貌を、1万文字級の圧倒的ディテールで徹底解説します。


    第1章:高血圧患者の「大量生産システム」はいかにして作られたか

    1.1 基準値の変遷に見る「作為的な意図」

    大櫛先生は、まず日本の血圧基準の不自然な動きを指摘します。かつての基準は、今よりずっと「寛容」でした。

    • 1983年の基準:180/100 mmHgこの時代、厚生労働省(当時の厚生省)は、血圧が180を超えるまでは「様子を見てもいい」というスタンスでした。大櫛先生はこの基準を「生物学的に理にかなっている」と評価します。なぜなら、老化とともに血管が硬くなれば、脳の隅々にまで血液を送るために、心臓は圧力を高める必要があるからです。これは身体の「適応」であり、正常な反応なのです。
    • 2000年の転換点:高血圧学会の介入ところが2000年、日本高血圧学会が主導して基準を「130〜140」近辺まで一気に引き下げました。これにより、昨日まで「血圧が高めだけど元気な老人」だった人々が、突如として「治療が必要な病人」にカテゴリー分けされたのです。

    1.2 基準が下がれば「1兆円」が動く

    基準を10下げるだけで、対象となる患者数は数百万人単位で増えます。一人が月に数千円の薬代を払えば、それだけで年間数千億円、一兆円規模の新たな市場が生まれます。

    大櫛先生が「高血圧患者の大量生産システム」と表現したのは、まさにこれが医学的な必要性からではなく、「経済的な動機」によって行われたことを示唆しています。


    第2章:【徹底深掘り】医薬品売上ランキングと「2012年の崖」

    ここが本記事の核心です。なぜ2000年代前半に、これほどまでに強引な基準変更が行われたのでしょうか。その答えは、製薬企業の決算書と「特許」の期限に隠されていました。

    2.1 2012年の売上ランキングとその異常性

    動画で提示された、2012年前後の国内医薬品売上データを見てみましょう。

    順位薬剤名(一般名)主要メーカー特徴・用途年間売上(国内)
    1位ディオバンノバルティスARB系高圧剤約1,000億円〜1,400億円
    2位ブロプレス武田薬品ARB系高圧剤約1,000億円超
    3位オルメテック第一三共ARB系高圧剤約900億円

    驚くべきことに、上位を独占しているのはすべて「血圧を下げる薬(ARB系)」です。たった一つの製品で1,000億円を超える売上を叩き出す。これはiPhoneのような世界的ヒット商品に匹敵する、異常な収益性です。

    2.2 「特許切れ」という死刑宣告

    なぜこの時期に売上がピークに達したのか。それは、これらの主力薬の特許が2012年に切れるからでした。

    医薬品の特許が切れると、安価な「ジェネリック医薬品(後発薬)」が参入します。先発メーカーにとって、特許切れは売上の8割〜9割を失うことを意味します。

    そのため、2004年から2012年にかけて、製薬会社は「何が何でも今のうちに売り抜く」という猛烈な販促活動を行いました。

    • 基準値を下げさせて対象者を増やす。
    • 「一度飲み始めたらやめてはいけない」というキャンペーンを張る。
    • 医師に対して「この薬は心臓も守る」という付加価値を信じ込ませる。

    この「2012年の崖」に向けたラストスパートこそが、現在の日本の薬漬け医療の土台を作ったのです。


    第3章:学術界を揺るがした「ディオバン事件」の深淵

    利益を追求するあまり、ついに「禁じ手」が使われました。それが、日本医学史上最大の汚点と言われる「ディオバン事件(論文捏造事件)」です。

    3.1 11億円で買われた「エビデンス」

    製薬大手ノバルティス社は、自社の薬「ディオバン」を他社の薬より優れていると見せかけるために、京都府立医大、東京慈恵会医大などの有名大学に総額11億円を超える寄付金をばらまきました。

    そして、社員が統計解析を操作し、「この薬を飲めば脳卒中が45%減る」といった、事実に反する論文を次々と発表させたのです。

    3.2 医師たちをも欺いた「権威」の力

    大櫛先生は、「一般の医師たちに罪はない」と語ります。

    医師たちは、世界的な医学雑誌『ランセット』に掲載された論文を見て、「これは素晴らしい薬だ」と信じ込んで処方しました。しかし、その根拠となるデータそのものが、製薬会社のオフィスで改ざんされたものだったのです。

    3.3 法の目をすり抜ける巧妙さ

    結局、この事件は裁判になりましたが、当時の薬事法では「誇大広告」は禁じていても「捏造論文を用いた販促」を想定しておらず、最高裁で無罪が確定しました。この「逃げ切り」が許されてしまった事実が、今の医療不信の一因となっています。


    第4章:メディアが沈黙する理由と「リアルマフィア」の脅威

    なぜ、これほどのスキャンダルが地上波で大きく報じられないのか。大櫛先生はその裏事情についても赤裸々に語っています。

    4.1 巨大スポンサーへの忖度

    テレビ局、新聞社にとって、製薬会社は自動車メーカーと並ぶ「最大級のスポンサー」です。

    「この会社の薬を批判する記事を書いたら、億単位の広告費が飛ぶ」

    そう考えれば、メディアが沈黙するのは必然です。大櫛先生が暴露記事を週刊誌に出そうとした際も、印刷機が回っている最中に「上からの圧力」で止められそうになったというエピソードは、言論封殺の生々しさを物語っています。

    4.2 「後ろから突き落とされる」恐怖

    大櫛先生は、真実を語る過程で、文字通り命の危険を感じる圧力を受けてきました。

    プラットフォームの後ろに立ってはいけない」という忠告は、決して比喩ではありませんでした。海外の利権ともつながる「製薬マフィア」にとって、年間1,000億円の利益を脅かす存在は、物理的に排除すべき対象だったのです。


    第5章:間違いだらけの「食事指導」と健康の真実

    話題は「食事」へと移ります。ここでも、私たちの常識は覆されます。

    5.1 「食事バランスガイド」の裏にある国家の都合

    学校で習う「食事バランスガイド」。炭水化物を多く摂り、脂質を控えるという指導ですが、大櫛先生はこれに異を唱えます。

    「自給率を維持するために、作っているものを食べさせているだけではないか」

    という鋭い指摘です。

    5.2 血圧を上げるのは「塩」ではなく「糖」?

    最新の知見では、血圧を上げる真の要因は、過剰な糖質摂取によるインスリン値の上昇や、それに伴う水分の貯留である可能性が浮上しています。

    「塩分を控えても血圧が下がらない」という人が多いのは、アプローチが間違っているからかもしれません。


    日本に生まれた一国民として考える、私たちの防衛策

    高血圧マフィアが作り上げた「病気という名の集金システム」。

    私たちは、ただ無力に薬を飲み続けるしかないのでしょうか?

    大櫛先生が強調するのは、**「統計データという客観的な武器を持つこと」**です。

    140という数字に怯える前に、自分の体調、年齢、そしてその薬が誰の利益のために推奨されているのかを考える。

    このブログを読んでいる皆様には、ぜひ「専門家の言うことだから」と盲信せず、自分の健康の主導権を取り戻していただきたいと思います。